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こんにちは、株式会社KNOCK動画マーケティング部です。

今回は、自治体によるインフルエンサーマーケティングの成功事例などについて、 動画マーケティング部が紹介します。

インフルエンサーマーケティングを活用していきたいとお考えの方は、是非ご覧ください！

株式会社KNOCKでは、累計登録者数350万人越え、月間視聴回数1億回以上の実績を有するインフルエンサーと、YouTubeを通して成果を挙げたいという企業様とのタイアップ案件の支援を行っております。

インフルエンサーとのタイアップを通じて売上などを伸ばしていきたいという企業様は、ぜひ株式会社KNOCKにお問い合わせください。

詳細については、バナーをクリックまたはこちらからご覧いただくことができます。

そもそもインフルエンサーマーケティングとは

この記事をご覧になっている方の中には、「そもそもインフルエンサーマーケティングって何？」「名前は聞いたことがあるけど、よくわからない」といった方もいらっしゃるかと思います。

インフルエンサーマーケティングには、Instagramを利用したもの、TikTokを利用したもの、YouTubeを利用したものなど様々ありますが、今回は弊社が主に行わせていただいている「YouTube上でのインフルエンサーマーケティング」について紹介させていただきます。

基本的には、企業や飲食店、自治体などが、YouTuberに対してPRを依頼し、依頼を受けたYouTuberが動画内で宣伝を行うという形になります。

YouTubeという巨大なプラットフォームを活用することによるメリットと、ファンを多く抱えるYouTuberに宣伝を依頼することによるメリットが重なり合い、大きな訴求効果を見込むことが可能です。

実際に、様々な団体がYouTuberとタイアップし、非常に高い成果を上げています。

今後インフルエンサーマーケティングはその市場規模をさらに拡大していくことが確実視されており、自治体においても今以上に活用されるようになっていくと考えられます。

地方自治体がインフルエンサーマーケティングを行う理由

なぜ地方自治体も積極的にインフルエンサーマーケティングを行うようになってきているのでしょうか？

これは、大きく分けて3つの理由があると推測されます。

 

①地方の認知拡大やブランディングを行いたい

②特産物の販促を行いたい

③観光客の増加を目指したい

 

上記のような理由から、地方自治体のインフルエンサーマーケティングの導入が進んでいると考えられます。

認知拡大やブランディング→特産物の販促や観光客の呼び込み、というような導線設計を行っている自治体が多いです。

こうした目的を達成するための媒体として、YouTubeは非常に適しているといえます。

これは、動画を利用することでその地域の魅力を余すことなく伝えることができるためです。

動画に含まれる情報量は文字の5000倍にも上るといわれており、視聴者に対して的確に訴求することができます。

こうした理由から、YouTube上で地方自治体がインフルエンサーマーケティングを行うことは非常に有用であるといえます。

ここからは、地方自治体がインフルエンサーマーケティングを行う目的について、より詳しく説明していきます。

地方の認知拡大およびブランディング

地方自治体がYouTubeを通じたインフルエンサーマーケティングを行う目的として、「地方の認知拡大およびブランディング」というのは外すことができません。

地方自治体が、インフルエンサーマーケティングに限らずPR施策を行う目的は、どのような自治体であってもおおむねこの部分になってくると考えられます。

「地方のまだ知られていない魅力を対外的に発信したい」という考えから、こうしたPR施策は始まります。

こうした認知拡大やブランディングといった目的の達成のためには、視覚情報をうまく活用することが重要です。

どんなに素晴らしい観光スポットがあったとしても、文字だけではその魅力の半分も伝わらないでしょう。

そのため、写真や動画などを投稿し、人々にそのスポットの具体的なイメージを掴んでもらうということが必要になってきます。

YouTubeやTikTok、Instagramが現在主流なPR施策の媒体として活用されているのには、こうした背景があります。

観光客の増加

認知拡大やブランディングを果たした後は、「実際に観光客を呼び込みたい」という目的につながってくるかと思います。

この目的を達成するためにインフルエンサーマーケティングは不十分ですが、それだけでは完全に十分であるとはいえません。

人々に対して、その地域に足を運ぶインセンティブを提示することが重要です。

例えば、「宿泊代金30%割引キャンペーン」や「独自のクーポンの発行」などを実施した際に、あわせてインフルエンサーマーケティングを行うことで、集客効果を最大化することにつながると推測されます。

「その地域の魅力を伝え、実際に足を運んでもらう」ために、インフルエンサーマーケティングに加えてもう一押しの施策を行うことをおすすめします。

地方自治体のインフルエンサーマーケティング成功事例

ここからは、地方自治体のインフルエンサーマーケティング成功事例について、3つ紹介していきます。

成功事例について知ることで、今後のインフルエンサーマーケティングに活用していただけると幸いです。

淡路島×こみちんチャンネル

淡路島日本遺産委員会と、旅行などの動画を主に配信している「こみちんチャンネル」さんとのタイアップ動画です。

動画の内容は、こみちんさんが淡路島の観光を楽しみながら淡路島日本遺産をテーマにしたスマホゲームアプリ「はじまりの島」をプレイし、そこでクーポンを手に入れながら様々な体験をしていくといったものになっています。

この動画には多くの好意的な内容のコメントが投稿され、淡路島のブランディングや集客に一役買ったと推測することができます。

静岡県中部地域局×古民家ひとり暮らし

こちらの動画は、静岡県中部地域局と、古民家での暮らしの様子を配信する「古民家ひとり暮らし」さんのタイアップ動画となります。

「焼津市編」となっており、焼津市の海の幸を活用した食材が動画内で紹介されるなど、魅力が存分に詰まった動画となっています。

焼津市以外の静岡の地域を紹介するコンテンツも順次公開されていくとのことなので、今後コンテンツが増えていくにつれて観光客の流入に大きく貢献するものと思われます。

また、海外の方からのコメントも多く、インバウンドの集客への貢献も見込まれます。

高知県宿毛市×ロシアン佐藤

高知県の宿毛市と、大食いタレントの「ロシアン佐藤」さんがタイアップした動画です。

宿毛市の名物をロシアン佐藤さんが動画内で食べつくすという動画で、地元の食材の魅力が存分に伝わる動画となっています。

視聴回数は30万回を超えており、全国の人々に宿毛市の食材の魅力を伝えることができた事例といえるでしょう。

本記事ではYouTubeに絞ってPR施策の成功事例をご紹介しましたが、「Instagramの成功事例も知りたい！」という方は、Insta Lab様の「旅行・観光業界のインフルエンサーマーケティング成功事例10選」もチェックしてみてください。

地方自治体がインフルエンサーマーケティングを行う際の流れ

最後に、地方自治体がインフルエンサーマーケティングを行う際の流れについて解説いたします。

主にインフルエンサーマーケティングを行う際は、

 

①目的の明確化

②目的を達成するために活用する媒体の決定

③起用するインフルエンサーの選定

④インフルエンサーとの交渉・契約

⑤施策の実施

 

という流れで進んでいきます。

インフルエンサーとの交渉等については、大きく2通りの方法があり、

 

・代理店や事務所などに連絡し、提案してもらう

・自分たちでインフルエンサーを選定し、DMやメールで連絡する

 

といった方法があります。

最近では事務所に所属しているインフルエンサーが非常に多いため、前者の方法が主流です。

弊社「株式会社KNOCK」にも大食いや温泉などのジャンルに特化したインフルエンサーが数多く所属しております。

ご興味をお持ちの自治体様は是非お気軽にお問い合わせくださいませ。

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株式会社KNOCKでは、累計登録者数350万人越え、月間視聴回数1億回以上の実績を有するインフルエンサーと、YouTubeを通して成果を挙げたいという企業様とのタイアップ案件の支援を行っております。

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