こんにちは、株式会社KNOCK動画マーケティング部です。

先日、弊社クライアントから以下の質問を頂きました。

「自社の製品やサービス等をYouTubeの動画で紹介したいのですが、YouTubeの規約などで何か気を付けておくべき事ははないでしょうか?」

確かにYouTubeの著作権やコミュニティガイドラインについて分からないことも多いのではないかと思います。

そこで今回は、YouTubeの商用利用について、 株式会社KNOCK動画マーケティング部がわかりやすく解説します。

この記事を読むことでYouTubeにおける商用利用の禁止事項やペナルティについて理解し、YouTube運用に生かすことができます。

現在KNOCKでは、動画ディレクター職YouTuberマネジメント職の募集を行なっています。

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そもそも商用利用とは

商用利用とは「何らかのコンテンツによる作成物で金銭を得ること」です。

YouTubeにおいては、他人の作成物が含まれた動画などを商用利用した場合や動画を直接的に利用して収益を得ようとした場合にはペナルティが課せられます。

その他にも様々な点で注意すべきことが存在するため、この記事では詳しくその内容について紹介していこうと思います。

YouTubeで禁止となる商用利用とは

YouTubeの利用規約には様々な項目が存在しますが、YouTubeの利用規約の中でもサービスの制限を明記している箇所があります。

商用利用に関わる大部分を示した部分は以下の画像になります。

YouTube 商用利用

商用利用については(1)(5)(9)(10)が関わってくるので、この4つを読んでから以下のトピックを読んでいただけるとより理解ができると思います。

商品・サービスのPR動画

基本的には自社や個人の製品・サービスをPRする動画をYouTube上にアップすることは規約上OKです。

例えば、商品やサービスの説明をして概要欄のURLから購入してもらう、コンサルなどはコンタクトフォームに飛んでもらうなどの「YouTube以外への外部誘導」は規約違反ではありません。

しかし、動画内に違反コンテンツ(著作権、アダルト、暴力)などが含まれている場合はペナルティの対象となる事があります。

広告

動画を会社や個人サイトに載せることは大丈夫な場合とそうでないものが存在します。

自社や個人ブログなどのサイトに商品やサービスを紹介するための動画を載せることは禁止されてはいません。

逆にアウトになるのはどのような場合かと言うと、文章などがほとんどなく広告がたくさん存在するサイトに動画を載せて利益を得ようとしている場合は違反になってしまいます。

つまり、広告に直接誘導するようなものはダメであるという事です。

現在は明確な基準が設けられていないため厳しくチェックはされていませんが、グレーゾーンでもあるので自分が該当していると感じた場合は即座に削除するべきでしょう。

限定公開動画の利用

これはYouTube規約の「アクセスの販売」という部分に該当します。

例えば、限定公開してある動画をお金を払ってくれた人にのみURLを送り閲覧できるようにする行為や、オンラインサロンやセミナーで会員限定で動画を公開するなどは違反の対象となります。

このような手法を扱っている媒体も多く見受けられますが、かなりの注意が必要です。

動画を販売したい場合は、会員制動画サービスの「Vimeo」を利用しましょう。

YouTubeの商用利用の禁止事項に引っかかった時のペナルティ

YouTubeのペナルティには様々な理由がありますが、ペナルティであると判断する内容が明記されたものは公開されていません。

現在はペナルティのカテゴリーとしては主に2つであり、著作権違反(content ID ブロック)規約違反(コミュニティガイドライン違反)が存在します。

ペナルティは事前警告+違反警告3回の段階制度を取っており、段階ごとにペナルティ内容が厳しくなっていきます。

具体的な内容は以下の画像のようになります。

YouTube 商用利用

YouTubeでのペナルティ対策

正直なところ、YouTubeのペナルティ対策は難しい場合がほとんどです。

違反内容が不透明で細かく説明がなされず、何故違反したのかが分からないというケースもあります。

しかし、著作権違反に当たる音源や他コンテンツ動画についてはYouTubeは厳しい調査を行っています。

そのため、PR動画では音源や他コンテンツ動画を利用することは避けてオリジナルコンテンツで勝負することが大切です。

また規約違反(コミュニティガイドライン違反)についても、コミュニティガイドラインを一読しておきましょう。

自身の判断ではなくYouTube側が違反か判断するので、引き際はなるべく早い方が良いと思われます。

YouTubeの商用利用には気を使おう

いかがだったでしょうか、この記事ではYouTubeの商用利用についての禁止事項やペナルティ、ペナルティの対策について紹介しました。

この記事を参考に、YouTubeの商用利用を行う際には気を付けてみてください。

株式会社KNOCKは、以下の事業を手がけています。

  • 企業×インフルエンサーのコラボプロデュース支援(インフルエンサーと企業によるプロモーション活動をワンストップでサポート)
  • 企業様のYouTube活用支援(YouTube運用代行・コンサル)

企業様に寄り添い、成果を実感していただける運用を行わせていただきますので、 YouTubeマーケティングをご検討の方は、お気軽にご相談ください。


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