こんにちは、株式会社KNOCK動画マーケティング部です。

先日、弊社クライアントから以下の質問を頂きました。

「自社の製品やサービス等をYouTubeの動画で紹介したいのですが、YouTubeの規約などで何か気を付けておくべき事ははないでしょうか?」

確かにYouTubeの著作権やコミュニティガイドラインについて分からないことも多いのではないかと思います。

そこで今回は、YouTubeの商用利用について、 株式会社KNOCK動画マーケティング部がわかりやすく解説します。

この記事を読むことでYouTubeにおける商用利用の禁止事項やペナルティについて理解し、YouTube運用に生かすことができます。

KNOCKでは、企業様の予算や目的に合わせた柔軟なYouTube運用代行プランを用意させていただいております。

YouTube運用を検討しているという企業様はお気軽にご相談ください。

弊社実績やサービスの詳細については以下で詳しく説明しています。

そもそも商用利用とは

商用利用とは「何らかのコンテンツによる作成物で金銭を得ること」です。

YouTubeにおいては、他人の作成物が含まれた動画などを商用利用した場合や動画を直接的に利用して収益を得ようとした場合にはペナルティが課せられます。

その他にも様々な点で注意すべきことが存在するため、この記事では詳しくその内容について紹介していこうと思います。

YouTubeで禁止となる商用利用とは

YouTubeの利用規約には様々な項目が存在しますが、YouTubeの利用規約の中でもサービスの制限を明記している箇所があります。

商用利用に関わる大部分を示した部分は以下の画像になります。

YouTube 商用利用

商用利用については(1)(5)(9)(10)が関わってくるので、この4つを読んでから以下のトピックを読んでいただけるとより理解ができると思います。

商品・サービスのPR動画

基本的には自社や個人の製品・サービスをPRする動画をYouTube上にアップすることは規約上OKです。

例えば、商品やサービスの説明をして概要欄のURLから購入してもらう、コンサルなどはコンタクトフォームに飛んでもらうなどの「YouTube以外への外部誘導」は規約違反ではありません。

しかし、動画内に違反コンテンツ(著作権、アダルト、暴力)などが含まれている場合はペナルティの対象となる事があります。

広告

動画を会社や個人サイトに載せることは大丈夫な場合とそうでないものが存在します。

自社や個人ブログなどのサイトに商品やサービスを紹介するための動画を載せることは禁止されてはいません。

逆にアウトになるのはどのような場合かと言うと、文章などがほとんどなく広告がたくさん存在するサイトに動画を載せて利益を得ようとしている場合は違反になってしまいます。

つまり、広告に直接誘導するようなものはダメであるという事です。

現在は明確な基準が設けられていないため厳しくチェックはされていませんが、グレーゾーンでもあるので自分が該当していると感じた場合は即座に削除するべきでしょう。

限定公開動画の利用

これはYouTube規約の「アクセスの販売」という部分に該当します。

例えば、限定公開してある動画をお金を払ってくれた人にのみURLを送り閲覧できるようにする行為や、オンラインサロンやセミナーで会員限定で動画を公開するなどは違反の対象となります。

このような手法を扱っている媒体も多く見受けられますが、かなりの注意が必要です。

動画を販売したい場合は、会員制動画サービスの「Vimeo」を利用しましょう。

YouTubeの商用利用の禁止事項に引っかかった時のペナルティ

YouTubeのペナルティには様々な理由がありますが、ペナルティであると判断する内容が明記されたものは公開されていません。

現在はペナルティのカテゴリーとしては主に2つであり、著作権違反(content ID ブロック)規約違反(コミュニティガイドライン違反)が存在します。

ペナルティは事前警告+違反警告3回の段階制度を取っており、段階ごとにペナルティ内容が厳しくなっていきます。

具体的な内容は以下の画像のようになります。

YouTube 商用利用

YouTubeでのペナルティ対策

正直なところ、YouTubeのペナルティ対策は難しい場合がほとんどです。

違反内容が不透明で細かく説明がなされず、何故違反したのかが分からないというケースもあります。

しかし、著作権違反に当たる音源や他コンテンツ動画についてはYouTubeは厳しい調査を行っています。

そのため、PR動画では音源や他コンテンツ動画を利用することは避けてオリジナルコンテンツで勝負することが大切です。

また規約違反(コミュニティガイドライン違反)についても、コミュニティガイドラインを一読しておきましょう。

自身の判断ではなくYouTube側が違反か判断するので、引き際はなるべく早い方が良いと思われます。

YouTubeの商用利用には気を使おう!

いかがだったでしょうか、この記事ではYouTubeの商用利用についての禁止事項やペナルティ、ペナルティの対策について紹介しました。

この記事を参考に是非YouTubeの商用利用をする際には気を付けてみてください。

弊社は、YouTube運用で成果を挙げられていない、またはこれからYouTube運用を始めたいけど方法がわからないという企業様に向けて、期間限定で無料セミナーを開催いたします。

このセミナーでは、宣伝会議レギュラー講師を務める弊社代表取締役社長の加藤と弊社YouTube統括プロデューサーの小川が、YouTube運用について初心者の方にも分かりやすいよう解説を行います。

以下は弊社の制作実績になります。

※本セミナーは枠が埋まり次第応募を締め切らせていただきます。少しでも気になる方はお気軽にご応募ください。

本セミナーの内容は、主に以下のようなものとなっています。

セミナー内容
・そもそもYouTubeとは?そのマーケティング効果について
・企業の活用事例から見るYouTube
・YouTube運用重要ポイントまとめ

 

日時

5/12 13:00~15:00

申込方法

  1. お問い合わせフォームに必要事項をご記入のうえ、送信をお願いいたします。
  2. 申込内容を確認後、当日の参加方法を記載したメールが届きます。
  3. 当日、メールに記載の参加方法よりご参加ください。

費用

無料

お問い合わせ

株式会社KNOCK

TEL: 03-6310-6055

E-mail: info@knock.co.jp


    希望日時
    お名前
    会社名
    メールアドレス
    電話番号
    抱えている課題(YouTubeチャンネルがございましたらURLを記載していただけますと幸いです)

    ※プライバシーポリシーについてはこちらをご確認ください。
    ※お問い合わせは2営業日以内に順次ご返信いたします。