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こんにちは、株式会社KNOCK動画マーケティング部です。

先日、弊社クライアントから以下の質問を頂きました。

「弊社もYouTube運用を行おうと考えているのですが、自分たちでできるのか、外注した方がいいのかわかりません。どうすればよいでしょうか？」

確かにYouTube運用を行おうと考えていても、方法や抑えるべきポイントがわからないという方も多いのではないかと思います。

そこで今回は、YouTube運用の方法やメリット、外注すべきなのかそうでないのかなどについて、 株式会社KNOCK動画マーケティング部がわかりやすく解説します。

この記事を読むことでYouTube運用について理解することができます。

現在KNOCKでは、動画ディレクター職とYouTuberマネジメント職の募集を行なっています。

YouTubeマーケティングに興味のある方、インフルエンサーのマネジメントに興味のある方などはぜひご覧ください！

動画ディレクター職に関してはこちら

YouTuberマネジメント職に関してはこちら

企業がYouTube運用を行うべき理由

認知度アップ、ブランディングに繋がる

YouTube運用を行うことで、企業の認知度の向上やブランディングに繋げることができます。

認知度の向上やブランディングは、企業に対して非常に大きな恩恵をもたらします。

例えば商品やサービスの購入を考えているとき、いくつかの商品で迷われた経験をお持ちの方も多いかと思います。

その際の決め手は何だったでしょうか？

品質にもあまり差はなく、価格的にも大差ない、そのような状況で多くの場合購入の決め手となるのは企業の認知度だと考えられます。

「あの企業の名前は知ってるし、安心だろう」という考えが意思決定の際に働くことも少なくないと思います。

こうした意思決定の段階で選ばれる一社となるために、認知度の向上やブランディングは必須となってきます。

その為に最適な方法が、YouTube運用です。

YouTubeでの企業ブランディングについてより詳しく知りたいという方は、YouTubeで企業ブランディングを行うメリットと方法を解説！をご覧ください。

集客や販促に繋がる

運用を行い、認知度向上やブランディングに繋げれば、さらにその先の集客や販促に繋げることが可能です。

具体的には、チャンネル概要欄などにイベントや商品・サービスのURLを記載しておくことで集客・販促効果を見込むことができます。

YouTube市場は近年成長を続けているため、成功させれば非常に大きな成果をあげることが可能です。

日本国内のみに目を向けても、ひと月でYouTubeを利用している人口は6200万人といわれています。

また、下のランキングは、10代～60代の男女に聞いたSNSの利用状況を表したものです。

このランキングを見て頂くとひと目でわかるように、30代～60代の人々の中では、YouTubeが最も使用頻度の高いSNSとなっています。

また、10代・20代においても多くの人々がYouTubeを利用しており、影響力の高さを窺い知ることができます。

こちらのグラフは、「何を見ているときに気になる商品を見つけるか」というCA Young Labの調査結果です。

この調査は10代～30代の女性を対象に行われましたが、全体で5割程度の女性がYouTubeを視聴している際に気になる商品を見つけたと回答しており、YouTubeが販促に大きな影響を与えていることが理解していただけると思います。

より多くの情報を伝えることができる

YouTubeで運用を行うことの利点として、記事やプレスリリースで発信していた情報よりさらに多くの情報を伝えることが可能であるということも挙げられます。

動画は文字よりもはるかに豊富な情報を有しており、1分間の動画で一般的なWebページ3600枚分の情報量であるといわれています。

視聴者も、文字を眺めているより動画を見ながらの方が理解がより深まります。

例えばある新規商品を紹介するとします。

記事やWebサイトでその商品について伝えたい場合、基本的には文字と画像を使用することになるかと思います。

どのような商品かということが頭で理解できても、実際に使ったときにどのようなメリット・デメリットがあるのかということを理解することは難しいように思われます。

しかし、例えばHowTo動画で商品を紹介すれば、視聴者は実際に使ったときにどのような感じなのかということを具体的に理解することができます。

このように、動画で情報を発信することでより商品やサービスについての理解を深めてもらうことができるため、購買に繋げやすいということがメリットとして挙げられます。

YouTube運用は内製と外注どちらが良いか

YouTube運用を行おうと考えた際に、自社内での内製で運用するか、もしくは運用代行会社に依頼するかという選択を迫られることかと思います。

そこで、内製と外注はどちらの方が良いのかということをそれぞれのメリット・デメリットを比較しながらお伝えしていきます。

内製はコストを抑えられる

ます内製のメリットとして、外注するよりコストを抑えられるということが挙げられます。

外注した際の料金は各社の契約形態やサービス内容などによっても変わってきますが、50万～数百万程度がひと月にかかる費用と考えて頂いて良いと思います。

また、50万円ほどで運用をお願いした場合、質が低い、または動画編集などの一工程のみといったケースが多いです。

企画立案から分析までを依頼するとなると、100万円は見積もっておいた方が良いでしょう。

それに比べて内製の場合はすべての工程を自社内で行うため、大きく費用を抑えることができます。

しかし、多くの企業は内製しようとした際にYouTube運用のノウハウを持っていないということが多いです。

YouTubeはただ動画を投稿すればよいというわけではなく、SEO対策や分析など様々な施策を行う必要があります。

この時に競合となるのはそうした施策への知見があるチャンネルであることが多いです。

企業内でYouTubeに関する知見を深めながら運用するという方法ですと、成果を実感するまでに時間がかかる、もしくは全く成果が出ずに挫折してしまうということも考えられます。

こうしたメリット・デメリットを踏まえて、YouTube運用を外注する場合のメリット・デメリットについて解説します。

外注は成果を出しやすい

YouTube運用を内製で行っていく場合と比べると、外注する場合は圧倒的に成果を実感できる確率が高いです。

これは決して安いとは言えない費用の対価であるといえます。

また、外注には様々な形態があります。

企画立案から分析までをワンストップでサポートするものもあれば、基本料金で動画制作・編集などを行い、企画立案や分析はオプション料金となる場合もあります。

他にも、すべてがオプション料金となっている形のものもあります。

いずれの形にしても、プロである人々のアドバイスを受けるもしくは一任するという形になるので、成果が出やすいといえます。

YouTube運用代行会社については、以下の記事で解説しているのでぜひご覧ください。

YouTube運用代行会社関連記事

・YouTube運用代行会社の費用や選び方について徹底解説！

・【比較】YouTube運用代行会社の料金相場や特徴を徹底解説！

下の表は、YouTube運用代行会社の料金形態の一例です。

YouTube運用の方法

自社チャンネルで動画を発信する

企業がYouTube運用を行う方法としてもっとも一般的なのが、自社チャンネルで動画を発信するというものです。

発信する動画の例として、自社や商品・サービスの認知度を高めるためのブランディング動画や、その商品やサービスの使用方法を説明するhowto動画などがあります。

ブランディング動画やhowto動画については、これを読めばOK！ブランディング動画についてプロが解説やhowto動画とは？映像制作会社が分かりやすく解説！で解説しているのでそちらも合わせてご覧ください。

また、企業がYouTubeチャンネルを運用する際は複数人で運用することができるブランドアカウントを使用する方が良いです。

ブランドアカウントの作成方法などについてはYouTube運用を効率化！5分でわかるブランドアカウントの作り方をご覧ください。

YouTubeに広告を出稿する

YouTubeに自社の広告を出稿するというのも、YouTube運用の方法の一つです。

コストもそこまでかからずに、興味・関心や年齢層、性別などからターゲットを絞り込むことが可能なため、狙った層に広告を届けることができます。

インフルエンサーに紹介してもらう

YouTube上で大きな影響力を持つインフルエンサーに自社の商品やサービスを動画内で紹介してもらうことも、一つのYouTube運用の手法です。

フォロワー数の多い(リーチ力の高い)インフルエンサーに紹介してもらう場合は、商品・サービスの認知度アップが主な目的となります。

一方で、そこまでフォロワーの多くないインフルエンサーに依頼する場合は、視聴者の購買行動に直接繋げることが可能です。

インフルエンサーを起用する手法については費用から方法まで徹底的にインフルエンサーマーケティングを解説！でも解説しているので、そちらの記事も参考にしてください。

YouTube運用で気を付けるべきこと

詳細なKPIを設定する

YouTube運用において、詳細なKPIを設定することは非常に重要です。

この画像を見ていただくとわかるように、YouTubeには多くのファクターが存在しており、これらの要素を改善することで各KPIの達成に近づけることができます。

こうしたファクターを抑えてきちんと運用した場合、最短3ヶ月で成果が出始めます。

訴求点を明確にする

YouTubeを運用するにあたって、どのような層をターゲットとするのかという訴求点は明確にしておきましょう。

訴求点があやふやなままYouTube運用を行ってしまうと、自分たちの望むような成果を上げることは不可能です。

YouTube運用で目指すべきゴールはどこなのか、そのためにどの層に訴えかけたいのかなどを明確にしたうえで取り組む必要があります。

20代・30代の女性をターゲットとした化粧品の企業を例に挙げます。

この企業が、男子学生に人気のYouTuberとのタイアップを行ったり、またそうしたコンテンツ配信であったりを行っていてもほとんど成果を挙げることはできません。

なぜなら男子大学生がいくらその動画を視聴したところで、彼らの頭の中に20代・30代の女性向けの化粧品を購入するという選択肢が生まれることはほとんどあり得ないことだからです。

ターゲットにしっかりと訴求するためには、①詳細なターゲットの設定、②ターゲットを集客・購買に繋げるための導線設計、③ターゲットに視聴したい、行動を起こしたいと思わせるためのコンテンツの作成が必要です。

そのためにも、初期の段階で訴求点は明確にしておくようにしましょう。

定期的に効果測定を行う

YouTube運用を行う際は、「YouTubeアナリティクス」という機能を設定して定期的に効果測定を行いましょう。

YouTubeアナリティクスで、出稿した広告の視聴回数やクリック率、コンバージョン率といったことや、どの層が主な視聴者層なのかということも知ることができます。

これにより、YouTube運用において必須であるSEO対策の成果を検証することが可能です。

定期的にアクセス解析をして効果測定を行い、改良を加えることが重要です。

YouTubeアナリティクスについては、YouTubeでのアナリティクスの見方、活用方法を紹介！をご覧ください。

YouTubeSEOのポイント

・トラフィックソースのブラウジング、関連動画が重要

・平均視聴時間は3分以上が目安

・サムネイルがインプレッション数から実際の視聴回数に与える影響は甚大

・最低週1本以上の定期的な動画配信

YouTube運用を行ってみましょう

今回はYouTube運用の方法やメリットなどについて解説しました。

この記事を参考にしてYouTube運用を行うかどうか、外注するかどうかなどを検討してみてください。

株式会社KNOCKは、以下の事業を手がけています。

• 企業×インフルエンサーのコラボプロデュース支援（インフルエンサーと企業によるプロモーション活動をワンストップでサポート）
• 企業様のYouTube活用支援（YouTube運用代行・コンサル）

企業様に寄り添い、成果を実感していただける運用を行わせていただきますので、 YouTubeマーケティングをご検討の方は、お気軽にご相談ください。