こんにちは、株式会社KNOCK動画マーケティング部です。

先日、弊社クライアントから以下の質問をいただきました。

「弊社はYouTubeを利用した動画マーケティングを行っていますが、他にも何か方法はあったりするのでしょうか?」

確かに動画マーケティングと言われてもピンとこないという方も多いのではないかと思います。

そこで今回は、YouTubeをはじめとしたさまざまな動画マーケティングの方法やその特徴について、 株式会社KNOCK動画マーケティング部がわかりやすく解説します。

※私たち株式会社KNOCK動画マーケティング部は企業様の映像制作のお仕事やYouTube運用のお手伝い等をさせていただいており、オーガニック検索(広告を用いずに)のみで500万再生以上/1本を記録した動画を制作した実績もあります。

この記事を読むことで動画マーケティングについて理解し、最適なマーケティング方法選定に役立てることができます。

動画マーケティングを行うべき理由

多くの情報を伝えることができる

まず、たった1分間の動画で一般的なWebページの3600ページ分の情報量を含んでいるといわれています。

この事実からもわかるように、動画が視聴者に伝えられる情報量は膨大です。

Webページのみでマーケティングを行っていた際、顧客に情報を伝えきることができているか不安、情報を詰め込みすぎると文字数が多くなりすぎてしまって読んでもらえない、といった悩みを抱えていた企業にとっても、動画マーケティングは最適解です。

また、文字よりも動画の方が理解を促進できるというメリットも持ち合わせています。

文字を眺めているだけではいまいちサービスや商品の使用方法やメリットがわからず、購買に至らないという顧客も多いです。

しかし、こうした問題は動画によって解決されます。

実際に使用している風景や、使用した人の感想、使用することでどんな効果を得られるかということを視覚的に理解してもらうことでより伝えたい情報を伝えることができるためです。

動画コンテンツの視聴者数が増加している

動画コンテンツと言われた時に何を思い浮かべるでしょうか。

近年だと、YouTubeやTikTokなどが主要な動画プラットフォームとして挙げられるでしょうし、TwitterやInstagramも動画コンテンツを含んでいます。

こうした動画コンテンツの視聴者数は年々増加しています。

日本におけるYouTubeの現在の月間ユーザー数は6500万人以上、TikTokも1000万人弱となっています。

視聴者数が多いということは、それだけ動画コンテンツを視聴される可能性が高まっているといえます。

このように、動画コンテンツを視聴する人が増えているため、様々な企業で動画マーケティングへの機運が高まっています。

注目度が増しているということは、すなわち市場がレッドオーシャンになる可能性があるということです。

そんな中でしっかりと成果を挙げるためには、ペルソナの明確化や、動画マーケティングのゴール、詳細なKPIの設定などが必須です。

また、動画コンテンツを扱うプラットフォームやサービスにはそれぞれの利用者層や特徴があるため、それらを理解したうえで最適な動画マーケティングの方法を探る必要があります。

動画マーケティングの手法

YouTube

動画マーケティングと聞いた際に、YouTubeを思い浮かべた人が一番多いのではないでしょうか。

実際、YouTubeは利用者層も幅広く、動画マーケティングを行う際に最も取り入れられる方法です。

その圧倒的な利用者の多さから、上手く使えば認知拡大やリーチ獲得、販促に繋げて大きな成果を出すことが可能です。

その一方で、競合他社やYouTuberなどとの競争に敗れ全く成果を出すことのできていない企業も存在します。

そうした企業に共通してあげられる特徴が、「方針が定まっていない」というものです。

流行に乗ることは大切ですが、必要以上に流されてしまったり、そもそもの段階で訴求したいペルソナが定まっていなかったりすると、ほとんどの場合はうまくいきません。

YouTubeで動画マーケティングを行うとなると、運用を外注するか内製するかの二択になります。

どちらの方法にもメリットとデメリットはあります。

例えば外注する場合、質は高くなるがコストはかさむ、内製する場合は安上がりだが、そもそも人的リソースが足りないことが多いといった事が挙げられます。

このような点を踏まえ、企業にとって最適なのはどの方法かを検討する必要があります。

ただ、成果を確実なものとするには専門の会社に外注することをおすすめします。

YouTube運用代行会社については以下の記事で解説しているので、ぜひご覧ください。

YouTube運用代行会社関連記事
YouTube運用代行会社の費用や選び方について徹底解説!
【比較】YouTube運用代行会社の料金相場や特徴を徹底解説!

TikTok

TikTokも近年勢いを増している動画プラットフォームです。

15秒から60秒のショートムービーを投稿するという特徴を持つこのアプリは、主に10代後半から20代前半の若年層の中で流行しています。

しかし最近では、そうした若年層ではない3~40代の人々も利用することが増えてきました。

そうした背景をもとに、企業がTikTokを活用する事例も増えてきています。

TikTokの利点として、動画自体が短いため広告だとしても視聴があまり苦にならない、普通に投稿されている動画の中にいきなり広告が登場するため広告であると気づきにくいといった事が挙げられます。

また、公式アカウントを所有して動画投稿を行う企業も増えてきており、企業の雰囲気を視聴者に伝えるのにも役立っています。

TikTokはYouTubeと違い、コストをかけずとも「バズらせる」ことが可能なので、取り組みやすいプラットフォームである点が魅力です。

しかし、依然としてTikTokはエンタメであるという認識が根強く、ビジネスでの活用はあまり浸透していないというのが現状です。

Instagram

Instagramも動画マーケティングの手法の一つとして利用されることがあります。

主には、ストーリーズに広告を出稿したり、動画を投稿したりというものです。

Instagramによる動画マーケティングの利点として、販促につなげやすいということが挙げられます。

ストーリーズや投稿とECサイトを連携させることができるため、Instagramを見た利用者がそのまま商品やサービスの購入に移ることができるというのが、Instagramで動画マーケティングを行うメリットでしょう。

Twitter

Twitterでも、動画広告を出稿したり、動画をツイートしたりといった方法で動画マーケティングを行うことができます。

Twitterは拡散力が高いため、一度拡散されれば非常に多くの人に情報を届けることができるのがメリットであるといえます。

販促というよりは、主に認知度向上のためにTwitterを利用する企業が多いです。

もし拡散力を活かして認知拡大を目指すならば、Twitterは有効なツールであるといえます。

YouTubeを活用した動画マーケティングを行うべき理由

ここまで様々な動画マーケティングの手法について解説してきましたが、YouTubeを活用することが最も高い効果を得ることができると断言できます。

ここからは、YouTubeを活用した動画マーケティングを行うべき理由について解説していきます。

幅広い層にアプローチできる

まず何より、日本だけで月間ユーザー数が6500万人以上、世界に目を向けると20億人以上が利用しているという点がメリットとして挙げられます。

また、TikTokよりもYouTubeは幅広い年齢層の方々が利用する動画プラットフォームです。

それだけ多くの人にアプローチできるということは、一度動画が拡散されれば、非常に多くの人に動画を届けることができるということです。

他の動画プラットフォームと比べて、圧倒的に多くの層に訴求できるのが利点だといえます。

様々な角度からアプローチできる

YouTubeでは、認知拡大、企業ブランディング、販促のすべてを行うことが可能です。

これらは動画の内容によって使い分けることができます。

例えば、認知拡大を目的としている際は影響力のあるインフルエンサーとのタイアップ動画の配信などにより、高い効果を見込むことができます。

また、商品やサービス紹介の動画、社長インタビューなどで企業についての情報を多くの人に届けることで、企業のブランディングに繋げることが可能です。

販促については、認知拡大時と同様にインフルエンサーを起用する場合が多いですが、より商品やサービスの内容と合致したインフルエンサーや、ファンとの距離が近いインフルエンサーを起用するのが一般的です。

このように、YouTube内で様々な角度からアプローチすることができるのも魅力であるといえます。

今後の拡大が予想される

YouTube市場は現在も成長を続けており、今後さらに影響力を増していくと考えられています。

株式会社CA Young Labが株式会社インファクトと共同で行った調査によると、2017年には約219億円であった日本国内のYouTubeの市場規模は、2022年には約2.6倍の579億円に達すると予想されています。

(出典:「CA Young Lab、2017年国内YouTuber市場調査を実施」https://www.cyberagent.co.jp/news/detail/id=21279

このように、今後YouTube市場はさらに拡大が予想されます。

様々な分野においてレッドオーシャンになってしまう可能性もありますが、しっかりとした戦略を立て、SEO対策を行うことで大きな成果を挙げることは十分に可能です。

YouTubeで動画マーケティングを行うにあたって気を付けるべきこと

ペルソナを明確にする

YouTubeでマーケティングを行うにあたって、ペルソナを明確にすることは非常に重要です。

どの層に動画を見て行動に移してもらいたいのかをまず定めることで、そこから逆算してYouTube運用の戦略を立てていくことができるようになります。

例えば、30代の女性向けの商品を販促したいにもかかわらず、そうした人々の中での認知度が低いインフルエンサーを起用したとします。

そうすると、ペルソナである30代の女性はいまいちピンと来ず、商品の購入を見送ってしまう可能性が高いです。

また、ペルソナを明確に定めずに運用していると、再生回数は多いのにコンバージョンに繋がらないといった事にも繋がってしまいます。

逆に、ペルソナを明確にし、その層に効果的に訴求することで、再生回数やチャンネル登録者数が少なくても大きな効果を上げることは可能です。

なぜなら、そのチャンネル登録者たちはそのチャンネルに興味・関心をしっかりと持っている人々であるためです。

このように、初期段階でペルソナをきちんと定めるということが大事であるといえます。

方向性を定める

先ほどのペルソナの話とも関わってくる話ですが、YouTube運用の方向性が定まっていない企業チャンネルは概ね成果を挙げられていません。

始めは対談動画など、「タメになる」「真面目」を売りにしていた企業チャンネルが、いきなりオモシロ路線に方向を転換したら視聴者はどう感じるでしょうか?

多くの人は、その企業に不信感を抱くと思います。

これはYouTube運用に限った話ではありませんが、方針を度々変更する企業はなかなか信頼を得ることができません。

企業のブランディングや販促などは、信頼がベースにあってのものです。

YouTube運用を行う際は、方向性をきちんと定めてから取り組むことが重要です。

もちろん、微調整は定期的に行う必要があります。

YouTubeアナリティクスを確認して、結果が出ていない場合はその原因を突き止めて修正し、より良い方向に持っていけるようにきちんとSEO対策を行うようにしましょう。

企業のYouTube運用に関しては以下の記事で解説しています、ぜひご覧ください。

企業のYouTube運用関連記事
BtoB企業もYouTubeを活用すべき理由と活用方法を解説!
【BtoC企業向け】YouTubeマーケティングの活用方法を解説!
【企業必見】企業がYouTubeのPDCAを回すコツと活用ポイントを解説

動画マーケティングを行ってみよう

いかがだったでしょうか。

今回は、様々な動画マーケティングの手法について解説しました。

この記事を参考に、最適な動画マーケティング手法の選定に役立ててください。

弊社は、YouTube運用で成果を挙げられていない、またはこれからYouTube運用を始めたいけど方法がわからないという企業様に向けて、期間限定で無料セミナーを開催いたします。

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