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こんにちは、株式会社KNOCK動画マーケティング部です。

先日、弊社クライアントから以下の質問を頂きました。

「YouTubeにおいて、YouTuberの方を起用した企業案件というものがあると聞いたのですが、具体的にどのようなものなのでしょうか？」

確かに企業案件と言われてもいまいちピンと来ない方も多いのではないかと思います。

そこで今回は、YouTuberを起用した企業案件のメリットや方法について、 株式会社KNOCK動画マーケティング部がわかりやすく解説します。

株式会社KNOCKでは、累計登録者数350万人越え、月間視聴回数1億回以上の実績を有しています。

チャンネルを始めたい・伸ばしたい、現在社内で運用しているが成果が出ずに困っている企業様はぜひお問い合わせください。

詳細については、こちらからご覧いただくことができます。

企業案件で得られるメリット

狙った層に情報を届けることができる

YouTuberを起用して企業案件を行うことのメリットとして、ターゲティングが容易で狙った層に確実に情報を届けることができるというものがあります。

ほとんどのYouTuberには固定の視聴者層が存在しており、企業が情報を届けたい層と同じ視聴者層を持つYouTuberを起用することが、企業案件では重要になってきます。

一定の訴求効果が確約されている

上にも書いてあるように、固定の視聴者層を有するYouTuberを起用することで、一定の訴求効果は確約されます。

企業が公式チャンネルを開設して自社チャンネルで動画を投稿するよりも、YouTuberを起用することで、届けたい層に確実に動画を視聴してもらうことができます。

ただ、きちんとPDCAを回しながら運用を行っていくことで、企業のみでも十分な成果を挙げることは可能です。

YouTubeの企業チャンネルの運用に関しては以下の記事で解説しているので、ぜひご覧ください。

企業のYouTube運用関連記事

・BtoB企業もYouTubeを活用すべき理由と活用方法を解説！

・【BtoC企業向け】YouTubeマーケティングの活用方法を解説！

・【企業必見】企業がYouTubeのPDCAを回すコツと活用ポイントを解説

低コストで行える

自社の商品やサービスなどをPRする際に、他に挙げられるものとしてテレビCMなどがあります。

しかし、テレビCMはタレントの起用やテレビ局に払う費用など多額のコストがかかってしまいます。

一方企業案件で起用するYouTuberは、タレントらと比べるとかなり安い価格で起用することができます。

広告出稿の際に必要な費用も安く抑えることができるため、あまり多くの予算を割けないという企業にもおすすめできるのがYouTuberを起用した企業案件です。

企業案件の流れ

企画

まずはどの商品・サービスをPRしたいのか、どの層に向けて広告を打ち出すのかといった企画を作成します。

YouTuber側が企画を聞いてそれに適した動画を作ることができるように、この企画は入念に作り込む必要があります。

起用するYouTuberの選定

企画を作成した後、起用するYouTuberの選定を行います。

ここで重要になってくるのが、企画とマッチしないYouTuberを選ばないということです。

例えば20代の女性向けの商品をPRしたいにもかかわらず、10代の男子学生が主な視聴者層であるYouTuberを起用してしまっては、思ったような効果を得ることができません。

YouTuberを起用する際は、その視聴者層をきちんと理解し、訴求したい層と同じかどうかを判断することが大事であるといえます。

依頼

起用するYouTuberを選定したら、依頼を行います。

この時、依頼の方法は大まかに以下の三つに分けることができます。

・メールでYouTuberに直接依頼する

・YouTuberが所属する事務所を通して紹介してもらう

・代理店などを通して紹介してもらう

下の二つの方法は手数料などがかかるため、少々割高になってしまいます。

しかし、起用するYouTuberを決めかねている場合に最適な人材を紹介してくれたり、またYouTuberを起用した企業案件についてのノウハウも持ち合わせているため、相談に乗ってもらうことも可能です。

自社ですでにノウハウがある、または費用を少しでも抑えたいという場合はメールでYouTuberに直接依頼するという方法が良いでしょう。

メールを送る際は、企画の内容や返信の期日などを簡潔に記載するようにしましょう。

動画制作・効果測定

依頼が成立すれば、撮影に移ります。

基本的にはYouTuber側で撮影は行うので、任せるようにしましょう。

動画が公開された後は、YouTubeのアナリティクスなどを見ながら効果測定を行います。

自分たちが望む層に訴求できているか、一定の再生回数は達成できているかなどが見るポイントとなります。

再び企業案件を行うときのために、良かった点・悪かった点を明確にしておくことが重要です。

企業案件で気を付けるべきこと

ステマにならないようにする

YouTuberを起用する企業案件で最も気を付けなければならないのが、ステルスマーケティングになってしまわないようにするということです。

ステマが発覚した場合、多くの非難を浴びることとなり、企業のイメージダウンに繋がってしまいます。

その様なことを避けるためにも、PRであると前置きするようにしましょう。

YouTuberとしっかりコミュニケーションを取る

企業案件を行うにあたって、YouTuberとしっかりコミュニケーションを取って認識の相違などが生じないようにすることが重要になってきます。

また、あくまでYouTuberが投稿する動画でPRしてもらうため、企画の大枠や禁止事項を伝えた後は基本的にはあまり口を挟まない方がよいです。

なぜなら、YouTuberはYouTubeのプロであるため、どうしたら多くの人の動画を見てもらえるかなどを知っているからです。

企業案件についてのまとめ

いかがだったでしょうか。

企業案件をうまく活用し、コンバージョンに繋げられるようにしましょう。

まとめ

・企業案件は低コストで狙った層にアプローチできるというメリットがある

・企業案件はステマにならないよう心掛け、YouTuberとコミュニケーションを欠かさない

株式会社KNOCKは、以下の事業を手がけています。

• 企業×インフルエンサーのコラボプロデュース支援（インフルエンサーと企業によるプロモーション活動をワンストップでサポート）
• 企業様のYouTube活用支援（YouTube運用代行・コンサル）

企業様に寄り添い、成果を実感していただける運用を行わせていただきますので、 YouTubeマーケティングをご検討の方は、お気軽にご相談ください。

 

株式会社KNOCKでは、累計登録者数350万人越え、月間視聴回数1億回以上の実績を有しています。

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